【マイホーム購入の心得】事前準備がないと手に入らない!?

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こんな人におススメの記事です!

■ 将来的にマイホームの購入を考えている人
■ マイホームの購入前にしておきたい準備について知りたい人
■ 家づくりで失敗や後悔したくない人

こんにちは!建築士のしみゆうです。

今まで「住居なんて賃貸でいい!」と言っていた方でも、何かのきっかけで「マイホームを購入しよう!」と考えが変わることも珍しいことではありません。

しかし、「住宅は人生で最も高い買い物」と言われているように、決断すれば購入できるものではありませんし、

それなりの準備をしておかないと、「失敗」や「後悔」を感じてしまう可能性が飛躍的にUPしてしまうのが悲しい現実です。

今回は、マイホームを購入する前に整えておきたい「準備」についてご紹介します。

「家が欲しい!」と思った時に買えるようにしておくには?

マイホームが欲しいと思った時に買えるようにしておく方法

「家を買う」ということは、人生の中でも大きなイベントの一つですし、ある程度の準備をしておかないと予定通りに進まないことも多く、最悪の場合はマイホームの購入を諦めないといけないかもしれません。

そうならないためには、一体どんな事前準備が必要なのでしょうか。

1.自己資金(現金)を用意する

マイホームの購入には様々な費用が必要です。

もちろん、ほとんどの費用は住宅ローンで充填することが可能なのですが、中には「頭金」や「諸経費」と呼ばれる、事前に現金を準備しておく必要のある費用があります。
※最近は現金が準備できない方のために、「諸経費ローン」と呼ばれる金融商品もありますが、「金利が高い」というネックがあります

  • 頭金(手付金・契約金)
  • 各種税金(不動産取得税・固定資産税・都市計画税 等)
  • 登記費用(移転・表示・保存・抵当権設定 等)
  • 保険費用(火災・地震 等)
  • 新居で使う家具・家電の購入費用(エアコン・カーテン 等)
  • 引越し費用
  • その他の住宅ローンに加算されなかった費用

 

上記を踏まえた上で、一般的にマイホームを購入した方は、どのくらいの現金を準備しているのでしょうか。

国土交通省が提供している住宅調査資料から、2016年にマイホームを購入した人達が準備した自己資金(現金)のデータを見てみましょう。

国土交通省2016住宅調査資料(一次取得者の購入資金)

引用:http://www.mlit.go.jp/report/press/house02_hh_000116.html

表を見てみると、自己資金比率(マイホーム購入資金に対する自己資金の割合)が22.5~41.5%と幅が広く、金額に換算すると828~1,240万円となるので、かなり高額に感じてしまうかもしれませんね。

しかし、これらの金額には「親族からの援助」や「全額現金払い」といったデータも含まれているためで、実際はマイホーム購入金額の15~20%を現金で用意する方が最も多いのが現状のようです。

 

もちろん、「頭金0円の住宅ローン」がないわけではありませんが、「各種税金」や「登記費用」などの「諸経費」は、基本的に現金を用意する必要があります。

それに、用意できる現金が極端に少ないと、住宅ローンの借入金が増えるため金利負担が大きくなりますし、金利優遇が受けられないことも多いので、準備をしておくに越したことはありません。

2.住宅ローンが組める就労状況を保つ

住宅ローンを利用する場合は、ローン契約者の「勤務先」や「勤続年数」「雇用形態」についての審査があります。

単に年収の高低だけでなく、安定した収入があるほど返済能力が高いと判断されるため、「公務員」や「大手企業」にお勤めの方が有利とされており、

勤続年数も加味されるので、基本的には3年以上の勤続年数が必要となります。

さらに、「派遣社員」や「契約社員」は融資対象外と定めている金融機関も多いので、注意が必要です。

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3.健康に心掛ける

一部の住宅ローンを除いて、住宅ローンの審査を通過するためには団体信用生命保険(団信)への加入が必要です。

団信には健康診断があり、健康状態によっては加入できないことがあるため、日頃の健康に心掛けることもマイホームを購入する上で大切な項目となります。

団体信用生命保険とは

住宅ローンの契約者が返済中に「死亡」したり「高度障害」になった際に、生命保険会社が住宅ローンの残額を支払ってくれる保険制度

現在では、三大疾病(がん・急性心筋梗塞・脳卒中)に対応した保険商品もある

4.自動車ローンやキャッシングの残高に気を付ける

金融機関はローンの借入限度額を契約者の年収に応じて決定しているのですが、その割合(返済負担率)は25~35%程度と言われています。

ここで注意しておきたいのが、返済負担率は住宅ローンだけを見るのではなく、それ以外の「自動車ローン」や「キャッシュカード」などのローン残高も加味されるということです。

特に、キャッシュカードについては実際の借入残高だけでなく、利用可能残高も返済負担率に含まれます。

もし住宅ローンの借入限度額が心配な方は、事前に不要なキャッシュカードを解約しておくとよいでしょう。

返済負担率とは

年間に支払うローンの総額を年収で除した割合のこと

年収600万円で年間ローン支払い額が150万円の場合は150÷600=0.25となり、返済負担率が25%であることが分かる

5.住宅ローン完済時の年齢に考慮する

多くの金融機関では、住宅ローンの完済時の年齢を80歳と定めています。

なので、住宅ローン契約年齢が50歳の場合は、最長でも30年間の住宅ローンしか組めませんし、

定年後の支払い年数が長い場合は、さらに借入年数を減らさなければ審査が通らないこともあります。

6.家族や両親の意見を確認しておく

マイホーム購入を断念する理由で意外と多いのが、「家族」や「両親」など、親族からの反対意見です。

その理由には下記のように様々なものがあります。

  • 同居したい
  • 実家の近くに住んで欲しい
  • 学校を変わりたくない
  • 住宅ローンが払っていけない
  • 住宅会社が気に入らない  etc

上記のような理由から否定的な意見が多く挙げられると、マイホーム購入のために行った準備が無駄になってしまうかもしれません。

特に親族からの援助がある場合は意見を無視することができないので、「家族」や「両親」の意見を尊重しつつ、マイホーム購入の準備を進めるように心掛けておきましょう。

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「買う」「買わない」ではなく、選択できることが大切ーまとめ

 マイホームを何時でも購入出来るように準備しておくことが大切

いかがでしたでしょうか。

マイホームを手に入れるために必要な心構えの代表的な例を紹介させていただきました。

 

マイホームを購入「する」「しない」は、住まいに対する「価値観」や「ライフスタイル」が大きく影響しますし、「どちらが正解か?」は誰にも分かりません。

しかし、ある日突然「マイホームが欲しい!」と思っても、その時の状況次第では実現できない場合もあります。

そのくらいマイホームを購入するには、事前の準備が大切なんです。

 

それに、実際は支払い能力があったとしても、住宅ローンの審査に通らない場合があることも思慮に加えなければなりません。

というのも、住宅ローンを取り扱っている金融機関は、過去の「収入」や「納税状況」を審査の対象にしているので、

住宅ローンを申し込む際は「過去の収入や納税を証明する書類(1~3年分)」の提出が必要となります。

これらの書類は1年毎に登録されるため、過去に遡って修正することができないんです。

 

特に「自営業」や「副業」などで収入を得ている方は、住宅ローンを申し込む時期を見越して「節税」や「確定申告」を行う必要があります。

それに、急に収入が増えたり、マイホーム購入のために「アルバイト」や「パート」を初めても、期間が短ければ住宅ローンの審査に適用されないこともあるので、注意してください。

 

このように、マイホームを購入するためには、様々な事前の準備が必要となります。

もし、今はマイホームの購入に興味がなくても、将来の暮らしを意識しながら、いつかのために少しづつでも準備を始めておいてはいかがでしょうか。

たとえマイホームを購入しなかったとしても、その備えが無駄になることはありませんから。

今回の問題解決と総まとめ

■ マイホームを手に入れるためには事前の準備が大切
■ 「住宅ローンの契約」や「借入上限」には「キャッシュカード」や「その他のローン」も影響する
■ マイホームを購入に失敗しないためには「家族」や「両親」の「理解」と「協力」も重要
■ 「節税」や「確定申告」をしているなら納税金額にも注意が必要

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