■ 自分達の家づくりの要望を変えずにコストダウンをしたい人
■ 家づくりで失敗や後悔したくない人
「土地」や「建物」以外でも、コストダウン出来ることがあるんですね。
諸費用で出来るコストダウンは、自分達の家づくりの要望を我慢せずに効果が出せるので、
必ず取り組んで欲しいコストダウンなんです。
それは凄いですね。
理想のマイホーム目指して頑張ります！
家づくりの諸費用で出来るコストダウンとは
こんにちは！建築士のしみゆうです。
ここで言う諸費用とは、マイホームを手に入れる際に必ず必要な「登記費用」や「住宅ローン」などの費用を指しています。
「建物の諸費用」についての詳細へは、下記のリンクから移動できます。
諸費用は、土地や建物の「条件」や「仕様」には直接影響しないので、コストダウンをしてもしなくても何も変わりません。
ということは、コストダウンをしないと損ですよね！
それに、誰でも努力さえすれば、高い効果を上げられるので非常におススメなんです。
しかし、他のコストダウンと同様に、事前に知っていなければ実現できないので、この機会に覚えておいて下さいね。
自分達の要望を変えないで出来る8つのコストダウン方法
コストダウンには、「住宅会社」や「不動産会社」の協力が無ければ出来ないものが多いのですが、
諸費用で出来るコストダウンには、自分達の力だけでコストダウン可能なものが数多くあります。
その代わり、あなたの努力次第で効果が大きく変わるので注意して下さいね。
必要経費の少ない住宅会社を選ぶ
住宅業界は会社を維持するために必要な利益が、ビジネススタイルによって大きく違う業種なんです。
例えば、住宅展示場でモデルハウスを運営したり、「テレビ」や「ラジオ」などの宣伝広告をするには膨大な経費が必要ですし、
それに、規模が大きい住宅会社は、社員の「給与」や「福利厚生」などにも力を入れているので、人件費も膨らむ傾向があります。
そういった、多額の必要経費が必要なビジネススタイルの住宅会社は、利益率を高く設定しないと会社が維持できないので、必然的に総建築費も高くなってしまいます。
ビジネススタイルを見比べて経費が少ない住宅会社を選ぶことは、家づくり全体のコストダウンに効果があります。
同じ工種で相見積を行う
建築は「基礎工事」や「大工工事」「電気工事」などの様々な工種によって作られています。
建築設計事務所のビジネスモデルに多いのですが、工種ごとに相見積りを行えば、適正価格を探りつつコストダウンをすることも出来るんです。
もちろん、「安ければ良い」というわけではないので、価格以外の価値を見極める必要がありますが、
「価格が安いから技術が低い」「価格が高いから技術が高い」というわけでもないので、工種の相見積りを住宅会社にお願いしてはいかがですか。
構造現場見学会や完成現場見学会の開催する
住宅会社によっては自社の商品を多くの人に知ってもらうために、実際のお客さんの建物で「構造現場見学会」や「完成現場見学会」「入居者宅見学会」を開催していることがあります。
この見学会の開催を条件に、数万円～数十万円の値引きをしてくれる住宅会社もあるので、住宅会社の担当者に打診してみてはいかがですか。
そうすれば、大きな手間をかけることなくコストダウンを行うことが出来ますよ。
諸経費の値引きを交渉をする
建築業界では、諸経費の「割合」や「内容」などは決まっていません。
なので、住宅会社に諸経費の内訳を聞いても「資材の配送費」や「手続きに必要な費用」などといった、曖昧な返事しか返ってこないことがほとんどです。
（単に利益調整を行っているだけの場合もあります。）
ダメ元でも値引き交渉をしてみれば、数万円位は値引きしてくれるかもしれません。
（私は大阪だからなのか、諸経費での値引き交渉を受けることがよくあります。
利益がギリギリの場合は断りますが、金額以外でのサービスを提案することもあるので、試してみる価値は十分あると思います。
しかし、無理な交渉は関係悪化の素になってしまうので、担当者の顔色を見ながら交渉を行うと良いでしょう。）
住宅ローンは有利な金利を利用する
住宅会社によっては提携している銀行があり、優先して提携銀行との住宅ローンを斡旋することがあります。
確かに、提携銀行を利用すればローンの審査に通りやすいこともあるのですが、「住宅ローンの申し込みが容易」などといった、住宅会社の営業マンの都合だけで銀行を選んでいることも多いんです。
（残念ですが、お客さんの負担する金利の高低を重視せずに、自分の仕事の都合を優先する営業マンも少なくありません。）
例えば、住宅金融支援機構のフラット35を利用する際は、銀行などの金融機関を介する必要があるのですが、金融機関によって金利が違うんです。
簡単に言うと、同じフラット35を利用しても「A銀行は金利1.10%」「B銀行は金利1.27%」といったように1割以上も金利が変わることもあります。
長期の住宅ローンでは、僅かな金利の差でも総支払い額は大きく変わるので、金利の低い金融機関を選ぶことは大幅なコストダウンに繋がります。
もちろん、住宅会社を通さずに住宅ローンを組むことも出来るので、より金利の安い金融機関を自分で探すことも可能です。
（住宅ローンでは金利以外にも、「保証料」や「事務手数料」などの費用が必要な場合もあるので、全てをトータルに考えて一番お得な金融機関を選ぶことがコストダウンのコツです。
最近では、下記の様なインターネットで一括審査が出来るサービスもあるので、手間をかけたくない人には良いですね。）
生命保険を見直す
住宅ローンが始まると、団体信用生命保険などに加入することも多いので、それまでの生命保険のままでは「保障過多」になってしまうんです。
確かに、万が一に備えての生命保険などの加入は大切ですが、保険料の支払いが家計を圧迫するようでは本末転倒です。
マイホームの購入は良い機会なので、生命保険を見直しによるコストダウンを行ってみてはいかがですか。
「家計の見直し」についての詳細へは、下記のリンクから移動できます。
登記や住所登録を自分で行う
一般的に、建物の「所有権保存登記」や「表題登記」「抵当権設定登記」には、司法書士などに10～20万円の報酬を支払って依頼することが多いのですが、
報酬を得て他人の登記を行うには司法書士などの資格が必要なのですが、自分の物件の登記は資格が無くても問題ありません。
（建物の「設計」や「監理」も報酬を得るなら建築士の資格が必要ですが、自分の建物なら資格が無くても出来るんですよね。）
登記と聞くと難しそうに感じますが、最近ではマイホームの登記を自分で行う人も増えて来ました。
（車の車検も、以前は業者任せでしたが、最近はユーザー車検の様に自分で車検を受ける方も増えているのと同じですね。）
自分でマイホームの登記を行えば、司法書士などに支払う報酬の10～20万円が無くなるので、大幅なコストダウンになりますよ。
利用出来る補助金を探す
ご存知の無い方も多いのですが、家づくりには一定の条件をクリアすることにより「補助金」や「所得税減税」を受けられることがあります。
例えば、
「エコ住宅への建替え補助金」や「地域型住宅グリーン化事業」「エネファーム設置補助金」などの全国どこでも受けられる補助金もありますし、
「地産の木材を利用した新築」や「太陽光発電設備設置の補助金助成」などの地域限定の補助金もあります。
他にも、「低炭素住宅の住宅ローン減税」「長期優良住宅の住宅ローン減税」などといった所得税減税もあるので、
利用出来るものは取りこぼすこと無く、申請することをおススメします。
（所得税減税は枠があっても、支払った以上の所得税が返還されることは無いので注意して下さいね。）
諸経費でのコストダウンの秘訣と注意点ーまとめ
本当にコストダウンにもいろいろあるんですね。
でも、なんだか難しそうですね。
確かに、手続きが必要なこともあるので、ハードルが高く感じるかもしれませんが、
最近は、インターネットで調べることも出来ますし、行政の担当者も随分親切になったので、初めてでもそれほど難しくありませんよ。
そうなんですか。
リスクも無さそうだし、やらないと損ですよね。
そうですね！
せっかくのコストダウンのチャンスですから、挑戦して下さいね。
ここで1つ、「問い合わせ」や「手続き」をする際のコツを伝授しますね。
「市町村役場」や「自治体」などでは、「近々、新築してこの地域に住むつもりなんですが・・」といったように、自分が業者では無く一般人だということを伝えると、対応が良くなることが多いので試して下さい。
（行政の担当者に業者と思われると、扱いが悪くなるような気がします。
最近はましになりましたが、一昔の対応なんてもう・・）
それと、「ローン金利」や「補助金」に関しては、「時期」や「地域」によっても内容が異なります。
特に、「補助金」に関するものは事前に予約が必要なことも多いので、事前に「市町村役場」や「自治体」に確認しておくことをおススメします。
（家づくりに関する補助金は、年間の予算が決まっていることも多いですし、先着順の場合も多いので気を付けて下さいね。）
次回は、コストダウンを効果的に使い分けるコツについてご紹介する予定です。
■ 不動産会社や住宅会社の力を借りずに、自分達だけでも出来るコストダウンもある
■ 行政に問い合わせをする際は、自分が業者で無いことを伝えると良い
■ 住宅ローン金利や補助金は時期によっても変動するので、事前に確認することが大切
